XRP（リップル）の買い方｜日本の取引所13社の取扱と手数料

XRPを日本で買うには

XRPを日本円で買う最も確実な方法は、金融庁に登録された国内の取引所で口座を作り、本人名義の銀行口座から入金して買うことです。ビットコインとイーサリアムを除けば、XRPは国内でもっとも広く扱われている銘柄のひとつで、金融庁の登録一覧にもとづく集計では、主要14社のうち13社が取り扱っています。扱っていないのはZaifだけです。

つまり「XRPが買える取引所を探す」ことはほとんど問題になりません。選ぶ基準は、板取引（取引所）があるか、最小注文がいくらか、入金方法が自分に合うかの3点です。このページでは、その違いを銘柄に絞って整理します。口座開設そのものの手順はビットコインの買い方と共通なので、そちらを参照してください。

取扱のある登録取引所で口座を開く
本人確認書類と本人名義の銀行口座を用意し、スマホのeKYCで申し込みます。
日本円を入金する
即時入金か銀行振込で入金します。名義は本人のものに限られます。
販売所か板取引で買う
少額なら販売所、コストを抑えるならXRP/JPYの板で指値注文にします。
送付時はタグまで確認する
アドレスとデスティネーションタグを確かめ、少額でテストしてから本送付します。
取引の記録を残す
年間取引報告書と履歴を保存し、翌年の申告に備えます。

XRPとは何か：送金のために作られた暗号資産

XRPは、米国のリップル社が関わるXRP Ledgerというネットワークで使われる暗号資産です。ビットコインが「価値の保存」や「デジタルゴールド」として語られるのに対し、XRPは最初から国際送金を速く安くすることを目的に設計されています。取引の確定は数秒で、手数料も非常に小さいのが特徴です。

よく出てくる使い方がブリッジ通貨です。円からフィリピンペソへ直接両替する市場は小さいので、いったんXRPに替えて送り、受け取り側でペソに替えれば、仲介の銀行を何社も通さずに済むという考え方です。ただし、これは企業向けの送金サービスの話で、個人がXRPを買う理由の大半は値上がり期待と、売買のしやすさです。

ビットコインのような「発行上限のある希少性」とは性格が異なり、XRPは総発行量があらかじめ決まっており、その多くを関連企業が保有していることが知られています。投資対象として見るときは、この点が価格や供給の見方に影響することを知っておきましょう。

なぜ日本ではXRPが人気なのか

日本暗号資産等取引業協会（JVCEA）の統計では、2026年8月の国内現物取引高7,644億円のうち、ビットコインが60.6％、イーサリアムが18.2％、XRPが13.4％（約1,027億円）で3位でした。世界の取引量ではXRPの存在感はここまで大きくないため、日本の割合はかなり高いといえます。

13社主要14社のうちXRPを扱う取引所金融庁登録一覧（2026年9月30日現在）

13.4%国内現物取引高に占めるXRPの割合JVCEA 2026年8月

約1,027億円XRPの月間現物取引高JVCEA 2026年8月

理由としてよく挙げられるのが、SBIグループとリップル社の長い関係です。SBIホールディングスはリップル社の株主で、2017年から送金サービスにリップルの技術を使ってきました。2021年には送金会社のSBIレミットが、XRPをブリッジ通貨に使う仕組みを日本で初めて実用化したと報じられています。ここで実際にXRPの送付を担うのがSBI VCトレードで、同社は個人向けにもXRPの取り扱いに力を入れ、SBI VISA クレジットカード（ビットコイン・イーサリアム・XRPから報酬の受け取りを選べる）も提供しています。

ほかにも、オリコやアプラスのポイントをSBI VCトレードでXRPに交換する仕組みや、セゾン永久不滅ポイントのCoincheckでの暗号資産交換（ビットコイン・イーサリアム・XRP）など、「ポイントで少額から始められる」入口が多いことも日本らしい点です。詳しくはポイントで暗号資産を買う方法と暗号資産クレジットカードで解説しています。なお、人気の理由は複合的で、特定の一社の影響だけで説明できるものではありません。

XRPが買える国内取引所と、板取引の有無

国内で買う場所は大きく2種類あります。取引所が相手になる販売所と、利用者どうしが注文を出し合う板取引（取引所）です。XRPは板取引が用意された取引所が多く、これが他の中堅銘柄との大きな違いです。

XRPの取扱状況（金融庁登録一覧と各社公式ページより。bitFlyerの料率は公式ページのアーカイブによる）
取引所	XRPの売買方法	板取引の手数料（メイカー/テイカー）	備考
CEX.IO	カード等で購入（最低約20ドル）	—	国際取引所。金融庁未登録・日本円非対応で、日本は対象外。訪日客や非居住者向け
SBI VCトレード	販売所＋板取引	−0.01% / 0.05%	板の最小注文は1 XRP。入出金・送付手数料が無料
GMOコイン	販売所＋板取引	−0.01% / 0.05%	板の最小注文は1 XRP。送付手数料は無料
bitbank	販売所＋板取引	−0.02% / 0.12%	全銘柄が板取引対応。最小0.0001 XRP
Coincheck	販売所（板取引の手数料表にもXRPあり）	0% / 0%	販売所のスプレッドは0.1〜5.0%と公表。最小500円相当
bitFlyer	販売所＋板取引（Lightning）	0.01〜0.15%（出来高で変動）	XRP/JPYの板あり（アーカイブ時点）。1円から購入可
Binance Japan	販売所＋板取引	0.10% / 0.10%（VIP0）	日本円ペアの板あり（公式一覧で要確認）
OKJ	取引所＋販売所	0.07% / 0.14%（Lv1）	最小注文はコインごとに異なる
楽天ウォレット	販売所型の現物（100円から）	—	板取引は証拠金取引のみ
メルコイン	アプリ内（1円から）	—	メルペイ残高・売上金で購入
BitTrade ほか	取扱あり	—	BitTrade、CoinTrade、Coin Estate（FINX）、S.BLOXも取扱。板の有無は各社で確認

表のとおり、XRPを板取引で買うなら、メイカー手数料がマイナスになるSBI VCトレード、GMOコイン、bitbankが有力です。マイナスのメイカー手数料とは、指値注文で板に「並ぶ側」になって約定すると、手数料を払うどころか少額のリベートを受け取れる仕組みです。ただしテイカー（すぐに約定する成行注文）では逆に手数料がかかるため、価格に余裕があるなら指値で待つのがコスト面で有利です。

反対に、販売所は手数料無料をうたう場合でも、買値と売値の差であるスプレッドがコストになります。公表しているのはCoincheckの0.1〜5.0%などごく一部で、数千円で試すだけなら便利ですが、まとまった金額では板取引のほうが総コストは小さくなりやすい、というのが基本です。取引所ごとの特徴は、取引所の手数料比較と各社のレビューで確認できます。

CEX.IOについて

表の最上段のCEX.IOは、米国などの当局に登録・ライセンスを持つ国際プラットフォームで、日本の金融庁には登録されていません。日本円には対応せず、日本は同社の対象外国リストに含まれます。日本に住んでいる人が使う前提ではなく、訪日客や海外居住者が海外発行カードで購入する場合の選択肢です。

いくらから買える？入金方法の選び方

XRPは1枚単位でなく小数点以下でも買えるため、少額から始めやすい銘柄です。販売所では、メルコインとSBI VCトレードが1円から、GMOコインと楽天ウォレットが100円から、Coincheckが500円相当からです。板取引では、GMOコインとSBI VCトレードが1 XRP、bitbankが0.0001 XRPからと、いずれも小さな単位で注文できます。

入金は、手数料を抑えたいかどうかで選びます。SBI VCトレードのクイック入金は無料（24時間365日）、GMOコインの即時入金もドコモSMTBネット銀行、PayPay銀行、ゆうちょ銀行から無料です。コンビニで入金したい場合は、Coincheck（770円または1,018円）かBitTrade（695〜1,005円）が公式ページで確認できます。bitbankはGMOあおぞらネット銀行かドコモSMTBネット銀行への振込のみで、コンビニや即時入金の用意はありません。支払い手段の全体像は支払い方法のガイドにまとめています。

出金側も確認しておくと、後悔しません。日本円の出金は、SBI VCトレードとGMOコインが無料（GMOコインは1万円以上）、Coincheckは407円、bitbankは550円または770円です。XRPで長く持つか、すぐに日本円に戻すかによって、入金・売買・出金の合計コストは変わります。

デスティネーションタグ：XRPの送付で一番多い失敗

XRPを他の取引所やウォレットに送るときは、アドレスだけでなくデスティネーションタグの入力が求められることがあります。取引所のXRP入金アドレスは、1つのアドレスを大勢の利用者が共有しており、タグ（数字）で「誰宛ての入金か」を判断しているからです。タグが空欄だったり違っていたりすると、取引所側で入金を特定できません。

GMOコインは、手数料表でタグなし・タグ間違いの入金を「救済できる場合は数量の10％（上限3万円相当）、できない場合は1通貨あたり3万円」としています。救済できないケースもあるため、最初から間違えないことが一番です。実際の手順は次のとおりです。

入金先の取引所で、アドレスとタグの両方を表示し、コピーして貼り付ける（手入力しない）。
初めての送付先には、数百円分の少額でテスト送付をして、着金を確認してから残りを送る。
送付元の取引所に「タグなし」の設定が必要な場合（自分のウォレット宛てなど）は、その旨を選ぶ。
送付先が取引所でなく自分のウォレットのときも、必要なタグの有無をウォレットの案内で確認する。

国内の取引所どうしでXRPを送る場合は、トラベルルールにもとづく入力も加わります。送付先が自分名義のウォレットか、他の取引所か、どの事業者かを申告する画面が出るので、案内に従ってください。外部ウォレットあての送付には最低数量が決められている場合があり、GMOコインではETHが0.1、XRPが50という情報が報じられています（公式ページでの確認はできていないため、送る前に必ず確認してください）。ウォレットの選び方はウォレットのガイドで扱っています。

XRPのステーキングや貸出は日本でできる？

XRPはビットコインと同じく、報酬を得るためのステーキングの仕組みを持たない銘柄です。国内の主要取引所のステーキング対象リスト（SBI VCトレードの14銘柄、GMOコインのETH・DOT・ATOM・ADA・SOL・ASTR、OKJの12銘柄）を確認しても、XRPは含まれていません。

代わりに、XRPを一定期間預けて利息を受け取る「貸暗号資産」型のサービスを用意している取引所があります。たとえばSBI VCトレードの貸暗号資産は32銘柄が対象（年率最大10%）、GMOコインにも貸暗号資産があります（19銘柄、年率0.05〜10%）。XRPが対象かどうかと利率は各社の公式ページで確認してください。貸し出している間は自由に売却や送付ができなくなり、事業者の信用リスクも負う点に注意が必要です。

XRPの税金：売却・交換・受け取った報酬

日本円でXRPを買って持っているだけなら、税金はかかりません。課税されるのは、売って利益が出たとき、別の暗号資産と交換したとき（たとえばXRPをビットコインに替える）、XRPで商品やサービスを買ったときです。国税庁のFAQでも、暗号資産どうしの交換は課税の対象とされています。利益は原則として雑所得です。

平均取得単価の計算は、総平均法か移動平均法のどちらかで行います。取引所が発行する年間取引報告書を保存し、複数の取引所を使っている場合は全部の履歴を合算して計算します。損失は他の所得と相殺できず、翌年に繰り越すこともできません。報酬や貸出利息を受け取った場合は、受け取った時点の時価が所得になるとされています（国税庁FAQ 1-7）。

2026年に成立した改正で、特定暗号資産の売却益には20.315％の分離課税が適用される予定ですが、開始は早くても2028年と見込まれ、どの銘柄が特定暗号資産に当たるかは決まっていません。「XRPが対象になる」と断定できる段階ではないので、現時点の計画には入れないほうが安全です。詳しい計算とシミュレーターは仮想通貨の税金と確定申告、制度の見通しは分離課税20%はいつからで解説しています。個別の判断は税務署か税理士に相談してください。

XRPは「証券」なのか：米国の訴訟とその後

XRPについては、米国証券取引委員会（SEC）がリップル社を提訴した裁判が長く話題になりました。2023年には、取引所を通じた一般向けの販売は証券に当たらないが、機関投資家への販売は未登録の証券の販売に当たるとする判断が出ました。その後、2025年8月に双方が控訴を取り下げ、訴訟は終了しています。リップル社に対する約1億2,500万ドルの制裁金と差止命令は残りました。

この結果が「XRPは証券ではない」という一般的な結論を意味するわけではない点には注意してください。日本では、金融庁に登録された暗号資産交換業者が取り扱う銘柄として、これまでどおり売買できます。2026年7月に成立した金融商品取引法の改正で、暗号資産全般が証券に近い規制の枠組みに入る予定です（主要部分は公布から1年以内に施行）。規制の全体像は日本の暗号資産規制のガイドで確認できます。

XRPで失敗しないための注意点

XRPは価格の変動が大きく、ニュースや相場の流れで1日のうちに大きく動くことがあります。生活費や近い将来に使うお金を入れるのは避け、積立や分割購入で買うタイミングを分散すると、高値づかみのリスクを下げられます。

もうひとつは詐欺です。SNSで「XRPが急騰する」「リップル社関連の限定プレセール」などと誘う投資グループやなりすましの広告が出ています。金融庁に登録されていない海外の業者や、アプリストアから削除されたアプリを使うのは避けましょう。見分け方は暗号資産詐欺の手口と対策で、海外取引所の扱いは海外取引所と日本で詳しく解説しています。最後に、取引所に置いたままの資産はその会社の信用リスクの影響を受けるため、大きな金額は自分のウォレットを検討してください。

ほかの銘柄との比較は銘柄ガイドから、イーサリアムとソラナのページも合わせてどうぞ。

XRPの買い方：よくある質問

XRPは日本のどの取引所で買えますか？

金融庁の登録一覧（2026年9月30日現在）で、bitFlyer、bitbank、GMOコイン、BitTrade、SBI VCトレード、Coincheck、楽天ウォレット、OKJ、Binance Japan、メルコイン、CoinTrade、Coin Estate（FINX）、S.BLOXの13社が取り扱っています。主要14社のうちZaifだけが扱っていません。

XRPはいくらから買えますか？

販売所ならメルコインとSBI VCトレードが1円から、GMOコインと楽天ウォレットが100円から、Coincheckが500円相当からです。板取引の最小注文数量は、GMOコインとSBI VCトレードが1 XRP、bitbankが0.0001 XRPです。

XRPの送金にタグが必要なのはなぜですか？

XRPの取引所アドレスは、多くの利用者が同じアドレスを共有し、デスティネーションタグ（数字）で利用者を見分ける仕組みだからです。タグを入れ忘れたり間違えたりすると、入金が反映されません。GMOコインは、タグなし・タグ間違いの入金を救済する場合に、数量の10％（上限3万円相当）の手数料を設けています。

XRPで税金はどうかかりますか？

XRPを売って利益が出たとき、別の暗号資産と交換したとき、XRPで買い物をしたときに、利益が雑所得として課税されます。日本円で買って持っているだけなら課税されません。20％の分離課税は特定暗号資産のみが対象で、開始は早くても2028年と見込まれ、どの銘柄が対象になるかは決まっていません。

XRPは証券なのですか？日本でも規制されますか？

米国では2023年に、取引所での一般向け販売は証券に当たらないが機関投資家向けの販売は未登録証券の販売に当たるとする判断が出て、2025年8月に双方が控訴を取り下げて訴訟は終わりました。日本では金融庁登録の取引所が取り扱う暗号資産として売買できます。今後は金融商品取引法の枠組みに移行する予定です。

XRPは日本円で直接買うのと、ビットコインを経由するのとどちらが安いですか？

多くの取引所にXRP/JPYの板があるので、日本円から直接買うほうがビットコインを経由するより手数料の回数が少なく済みます。ビットコインとXRPを交換する取引も課税の対象になるため、記録の手間も増えます。板がない販売所のみの取引所では、スプレッドを確認して選びます。